米イラン戦争2ヶ月、大型資産のパフォーマンスを振り返る

Morning FX

2月28日にアメリカとイスラエルがイランに対して空爆を行って以来、紛争はちょうど2ヶ月続いています。本稿では、この2ヶ月間における主要アセットのパフォーマンスを整理します。

1. 外為

戦争初期は、リスク回避ムードの高まりと原油価格の上昇が重なり、ドル・インデックスが堅調に推移しました。4月に入り中東情勢がやや緩和すると、ドル・インデックスも反落。非米通貨の動きは大きく分化しました：

• アジア通貨は全体的に軟調で、主にエネルギー輸入コストの上昇が重荷となったが、人民元は逆に強含み。中国のエネルギー消費構造では石油・天然ガスの比率が低く、中東の石油・ガスへの依存度もヨーロッパや他のアジア諸国に比べてはるかに低いため、地政学的な衝突による国内経済への直接的な影響は限定的。

• コモディティ通貨のパフォーマンスは分化：ノルウェーは欧州最大の石油・ガス輸出国として原油高の恩恵を受け、ノルウェークローネが上昇。豪ドルもファンダメンタルズの強さと利上げ期待で上昇。ニュージーランドは石油製品の純輸入国のため、NZドルは引き続き軟調。カナダドルは原油高の恩恵を受けず、国内経済のファンダメンタルズ改善が見られないため下落しました。

• 伝統的なリスク回避通貨である円とスイスフランは弱含み。主因は世界的なインフレ上昇と債券利回りの上昇がリスク回避需要を抑制し、スイスフランは金価格の下落も重なりました。ユーロとポンドは当初売られたものの、4月にドルが下落し始めるとともに次第に回復。ポンドは対ドルで上昇に転じ、ユーロの下落幅も縮小しました。

図1：主要通貨上昇率（2月27日～4月29日）

2. 債券

米イラン戦争の勃発後、エネルギー価格の高騰によるインフレ圧力が波及し、主要経済国の10年国債利回りが大幅に上昇。世界の債券市場は大きな打撃を受けました。

• 10年物英国国債利回りは過去2ヶ月で計79bp上昇し、トップとなりました。

• ドイツ、アメリカ、カナダ、日本、オーストラリアの10年国債利回りも同時に上昇し、いずれも40bp前後の上昇幅でした。

• 中国10年国債利回りは逆に下落し、世界の債券市場の中で独自の動きを見せました。

図2：主要国10年国債利回りのbp変動（2月27日～4月29日）

3. 株式市場

世界の株式市場は明確に二極化し、テクノロジー株と半導体産業チェーンが主役となりました。

• 台湾の加権株価指数は世界主要株式市場の中で圧倒的にリード。TSMCやMediaTekなど主力大型株の好調が背景です。

• ナスダック指数、韓国KOSPI指数もともに史上最高値を更新しました。

• ヨーロッパ株式市場は弱含みで、ユーロ圏Stoxx50指数とイギリスFTSE100指数はいずれも5％超下落、主因はエネルギー供給断絶が経済見通しを圧迫したためです。

図3：主要株価指数上昇率（2月27日～4月29日）

4. 商品

• エネルギー類：ホルムズ海峡の航行障害が直接エネルギー価格の大幅上昇を引き起こし、2大原油は累計50％超の上昇となりました。欧州天然ガスも同時に値上がりしましたが、TTFガスの上昇率は2022年のロシア・ウクライナ戦争時よりかなり低く、これは現在の欧州天然ガス備蓄が比較的適正水準にあり、供給ショックへの耐性が強まっているためです。

• 貴金属：金と銀は戦争初期にいずれも一時的に上昇し、伝統的な安全資産としての特性が際立ったものの、その後ドル実質金利の急上昇で金は反落、銀はさらに軟調となりました。

• 産業用金属：世界経済成長予測の下方修正の影響を受けつつも、いくつかの重要メタルは史上最高値を更新。そのうちアルミは上昇率が高く、米・イラン戦争で中東のアルミ工場の操業が妨げられ、さらに下流の製造業の回復による需要増が相まって価格が上昇しました。

図4：主要商品騰落率（2月27日～4月29日）

まとめ：

1.米イラン戦争勃発から2ヶ月間の主要アセット動向を振り返ると、エネルギー価格の高騰が一貫した主軸となり、直接的に為替・債券の価格形成ロジックに影響。また、株式市場と商品市場に構造的な分化をもたらしました。

2.パフォーマンスで見ると、エネルギー輸出国の通貨、エネルギー商品、テクノロジー成長セクターが突出しました。一方、エネルギー輸入国関連の資産や伝統的なリスク回避通貨は総じて軟調。中国の資産は自国ファンダメンタルズの強さを背景に、世界市場で独自の逆行動を見せました。

3. 現在、米イラン交渉は行き詰まり、国際原油価格は高止まりのままですが、為替・株式市場は先行して楽観的なムードで取引されています。ただし、ホルムズ海峡の封鎖が継続すれば、市場の楽観ムードが一転する懸念もあり、特に欧州エネルギー依存型経済圏の通貨および株式市場がまず圧力を受けることが予想されます。